住む場所によって、受けられる医療に差が生まれている。
医師の地域偏在を示す「医師偏在指標」では、医師が相対的に多い都道府県と少ない都道府県とのあいだに、約2倍の開きがある（※1）とされ、国は医師偏在の解消目標年を2036年に置いている（※2）。
限られた医師と設備で、地域の医療をどう支え続けるのか。
その問いに、医療とは少し違う角度から向き合おうとする医師がいる。
岩手県北上市の「きたかみ腎クリニック」は、腎臓内科・泌尿器科を軸に、透析や生活習慣病、一般内科から訪問診療までを担うクリニックである。
院長・理事長の榎本純也医師は、救急や透析の現場を経たのち、医療分野のITベンチャーや大規模な医療法人の経営にも携わってきた。
医療・経営・テクノロジーを横断してきた歩みは、クリニックの設計にそのままつながっている。
同氏は、クリニックを自分一人の拠点として閉じるのではなく、テクノロジーと地域の連携を前提とした「仕組み」の一部として捉えている。
一人の医師が向き合える患者の数には、おのずと限りがある。
その限界を、設備の共有や情報技術でどう押し広げ、地域全体の医療へつなげるのか。
テクノロジーを軸に据えたクリニックという構想の中身を、榎本医師の歩みとともにたどる。
※1：三菱総合研究所「医師の地域偏在の解消に向けて」（2024年12月）
※2：厚生労働省「医師偏在対策に関するとりまとめ」（新たな地域医療構想等に関する検討会、2024年12月）
テクノロジーを完備したクリニックを広げたい
―きたかみ腎クリニックがどのようなクリニックか、榎本先生が大切にされている考え方からお聞かせください。
榎本：開業医にとっては、クリニックを開くこと自体が一つの到達点になりがちです。
自分の城を構える、という感覚に近いのかもしれません。
私は、医師として働いたのちに、ITベンチャーの世界を経験してきました。
そのためか、クリニックを単体の仕事として完結させるという感覚はもともと希薄です。
一つのクリニックを目的地とするよりも、テクノロジーを備えたクリニックを地域に広げていくほうが、これからの医療を形づくる近道だと考えています。
医療の世界にテクノロジーを持ち込もうと、外から働きかけてきた時期もありました。
病院同士の連携を支えるサービスを開発し、医療機関へ売り込んだこともあります。
大きな医療法人の運営に加わり、組織ごと仕組みを変えようと試みたこともありました。
ただ、すでにできあがった組織の流儀を内側から変えていくのは、容易ではありません。
それならば、テクノロジーを前提としたクリニックを一から立ち上げ、その形を少しずつ広げていくほうが早いと考えるようになりました。
医師でなくてもできる仕事は、可能なかぎり仕組みや他の職種に委ねていく。
人が単純な作業に時間を奪われず、本当に必要なところへ力を注げる状態をつくりたいと考えています。
―別の先生が透析と泌尿器科を診ていたクリニックだとうかがいました。
榎本：もともとは透析と泌尿器科を中心に診てきたクリニックで、2024年の2月に私が引き継ぎました。
親族からの継承ではなく、外部からの承継という形です。
当初は、患者さんやスタッフとの信頼関係を築き直す必要のある場面もありました。
とはいえ、特別なことをしたわけではありません。
挨拶を交わし、お待たせしたときには一言お詫びの言葉を伝える。
そうした当たり前を一つずつ積み重ねることを、何より大切にしてきました。
腎臓内科を軸に、幅広く不調を受けとめる
―このクリニックでは、どのような診療を受けられるのでしょうか。
榎本：腎臓内科と泌尿器科を軸としながら、生活習慣病や一般的な内科の不調まで、幅広く診ています。
傷の縫合といった外科的な処置に対応することもあります。
加えて、透析医療を担い、通院が難しい方には訪問診療にも出向きます。
また、内科という領域をできるだけ広く捉えるようにしています。
腎臓の疾患はもちろん、痛みに悩む方であればその原因を丁寧に探り、必要に応じて神経ブロック注射を行うこともあります。
泌尿器科は、このクリニックを引き継いでから本格的に手がけるようになった分野です。
もともとはご高齢の患者さんが中心でしたが、引き継いでからのおよそ2年で、若い世代の受診も目立つようになりました。
特定の科に絞り込むよりも、体を一つの全体として捉えたほうが、その人に必要な医療に近づけると考えています。
―透析医療や訪問診療にも力を入れていらっしゃいます。それぞれどのように向き合っていらっしゃいますか。
榎本：透析は、このクリニックが長く担ってきた医療です。
医療の進歩や社会の変化にともない、介護度の高い透析患者さんが増えています。
通常の透析管理にとどまらず、老年医学の知識を踏まえて、全身の状態を見ながら支えていく必要があります。
訪問診療は、疾患ごとに区切る医療ではありません。
体が少しずつ弱り、通院が難しくなった方の生活全体を見据えて関わる領域です。
看護師や介護職、施設のスタッフ、ご家族との連携が欠かせないため、情報技術を生かした情報共有にも取り組んでいます。
原因のわからない不調を、検査で引き受ける
―原因のはっきりしない不調にも対応されていると伺いました。
榎本：不調の原因を幅広く探るため、当院ではできるかぎり体全体を診るよう心がけています。
腹痛のように原因がすぐにわからない不調も、まずこちらで受けとめたいと考えています。
2026年2月には、16列マルチスライスCTを導入しました。
撮影にかかる時間が短くなり、画像もより鮮明になっています。
体の内部を一度の検査で広く確認できるため、これまで対応が難しかった所見にもアプローチしやすくなっています。
腹痛で来院された方の検査から、思いがけない病変が見つかることもあります。
そうした所見が見つかった場合は、当院で対応できることは対応し、専門的な治療が必要であれば、適した医療機関へおつなぎします。
―検査の機会を増やすことは、患者さんにとってどのような意味を持つのでしょうか。
榎本：体の不調を感じても、どこで何を調べればよいかわからず、受診をためらう方は少なくありません。
身近なクリニックで、その場で検査まで進められる環境を整えることで、そうした方の負担を軽くできればと考えています。
CTのような検査機器は高額で、導入には相応の費用がかかります。
それでも、地域の方が早い段階で体の状態を確認できる環境を整えておくことには、十分な意味があると考えています。
検査を入り口として、必要な医療へ橋渡しをする。
その流れを地域のなかでつくっておくことが、このクリニックの役割だと捉えています。
CTを地域の共有財産にする「画診共同」
―導入したCTを、地域全体で活用していく構想があるとうかがいました。
榎本：CTのような検査機器は高額で、扱うには放射線技師の確保も欠かせません。
そのため、一つひとつのクリニックが単独で導入するには、相応の負担とリスクがともないます。
そこで考えているのが、当院のCTを地域で共有する仕組みです。
「画診共同（がしんきょうどう）」と呼ばれる、画像診断を複数の医療機関で共同利用する制度があります。
近隣のクリニックが、当院のCTをいわば自院の設備のように使い、検査をオーダーできるようにする。
検査にともなう収益は、当院と依頼元のクリニックとで分け合う形です。
この仕組みであれば、各クリニックは機器の購入や技師の確保といった負担を負わずに、CTによる検査を患者さんへ届けられます。
―患者さんや地域にとっての利点と、いつ頃から始まるのかをお聞かせください。
榎本：2026年6月から、近隣の診療所がクラウド上で当院のCTの予約状況を確認し、そのまま検査を予約できる仕組みを動かし始めました。
個人情報は見えないようにしたうえで、予約から患者さんへの案内までの流れを整えました。
すでに4つのクリニックが当院と連携し、検査に当院のCTを活用しています（※3）。
当院に入る分が多少減ったとしても、各クリニックが自院の診療として対価を得られるほうが、地域全体にとっては望ましいと考えています。
機器も技師も自前で抱えることなく、患者さんに必要な検査を届けられる。
紹介という形でこちらに委ねるのではなく、もとのクリニックが責任を持って引き続き患者さんを診ていく。
そうして、地域全体で一つの総合的な診療体制をつくっていくような構想です。
※3：2026年6月インタビュー時点、きたかみ腎クリニック調べ
得をする人も、損をする人も「ギバー」
―CTの共有のように、自院だけで囲い込まない発想が一貫しています。なぜ地域で分かち合う形を選ばれるのでしょうか。
榎本：以前いたベンチャーの世界で、よく交わされていた話があります。
得をするのは、惜しみなく与える人であり、損をするのもまた、与える人なのです。
それでも私は、与える側でありたいと考えています。
ここでいう見返りは、必ずしも金銭にかぎったものではありません。
やりがいや人とのつながりも含めて、与えることで返ってくるものがあると捉えています。
一つの地域で、複数の医療機関が支え合う診療の形ができあがり、その輪に加わったクリニックがきちんと立ち行く。
そうした仕組みが整えば、同じ形を他の地域へ広げていくことも難しくありません。
そう考えると、当院だけが大きな利益を上げる必要はないという結論に至ります。
検査の件数を重ねること自体が目的ではなく、患者さんに価値を届けたことへの対価として、適正に収益が生まれる。
その順序を大切にしたいと考えています。
医療の現場に、過不足のないバランスを取り戻していく。
そうした営みに、これからも取り組んでいきたいと思っています。
型に縛られない問診と、テクノロジーの実装
―日々の診療で、患者さんと向き合うときに大切にされていることをお聞かせください。
榎本：相手の顔を見て話す。
当たり前のようでいて、見落とされがちなことを、まず大事にしています。
問診も、型どおりに進めることにはこだわっていません。
教科書では、主訴を聞き、既往歴を聞き、アレルギー歴を聞き、と順を追って尋ねていきます。
ですが、その人にとって本当に必要な情報は、すべてを均等に聞き出さずとも「ここを深く掘り下げるべきだ」という勘所が必ずあります。
これは医療にかぎった話ではなく、どのような仕事にも通じることだと考えています。
決まった手順をなぞるのではなく、目の前の人に合わせて聞き方を変えていくことを意識しています。
―テクノロジーを生かして診療を支える取り組みも進めていらっしゃいます。具体的にはどのようなものでしょうか。
榎本：以前の診療は、話を聞いて病気を推し量り、処置をするという流れが基本でした。
私はいまの診療を、一つのプログラムのように捉えています。
日々くり返される工程を、どこで簡略化するか、どこを前もって片づけておくか、どこで確認をはさむか。
その場の判断に頼りきらず、仕組みを介して減らせるミスは減らしていく。
そうした見方で、診療の一つひとつを組み立て直しています。
たとえば書類の作成は、いまはほとんどを仕組みに任せ、人は最終的な確認を担う形にしています。
採血のデータを把握する作業も同様です。
従来のやり方では、カルテを開き、対象の患者さんを選び、該当する採血結果を表示し、過去の数値と見比べる、といった工程を一つずつたどる必要があります。
人の目だけで進めると、見落としがどうしても生じます。
こうした確認を仕組みに置き換えることで、抜けや漏れを抑えられます。
最後に人が目を通す前提は変えませんが、機械に任せられる部分は任せ、人にしかできない判断に力を注ぐ。
問診を支える仕組みづくりも含めて、そうした実装を少しずつ進めているところです。
―システムの多くをご自身で構築されていると伺いました。前職での経験は、いまの診療にどのように生きているのでしょうか。
榎本：当院の仕組みは、サーバーの設定から、その上で動くシステムまで、多くを自分の手で組み立てています。
クリニックのホームページも、業者に任せず、自ら制作しました。
表示の速さにこだわり、知りたい情報へ素早くたどり着けるように設計しています。
そしてこのホームページは、単なる案内の場にとどまりません。
たとえば、患者さんの同意を得たうえで、栄養指導の内容を匿名化し、そのままコラムとして発信することもできます。
日々の診療と情報の発信とが、地続きになっているのです。
こうした設計ができるのは、プログラムを自分で書けることに加えて、仕事を細かな工程に分解して捉える習慣が身についているからだと思います。
事業の現場で、全体を見渡しながら、一つひとつの工程を組み立ててきた経験があります。
その積み重ねがあるからこそ、クリニックの診療と地域の医療の双方を、俯瞰しながら設計できるのだと感じています。
こうした仕組みに支えられることで、限られた診療日のなかでも、一人ひとりに集中できる時間を確保するよう努めています。
救急の現場から、医療を支える仕組みづくりへ
―もともとは救急医療を志していたとうかがいました。そこから医療ITの世界へ進まれたのは、どのような経緯だったのでしょうか。
榎本：救急は、一刻を争う現場で人の命に向き合う、かけがえのない医療です。
その意義を強く感じる一方で、どれだけ力を注いでも、一度に救える人数にはおのずと限りがあるという現実にも、たびたび直面しました。
目の前の一人を救う医療と並んで、医療そのものの届け方を変えていく道はないか。
そう考えるようになったのが、最初のきっかけです。
当時は、医師が臨床を離れて起業する動きも少しずつ広がっていました。
一度現場を離れ、医療を支える仕組みづくりに携わってみたい。
その世界に身を置いて気づいたことがあります。
病院の経営では、高度な医療機器の導入にこそ関心が集まりやすいものでした。
その一方で、患者さんが医療機関のあいだをどう紹介され、行き来していくのか、その流れには、意外なほど目が向けられていなかったのです。
医療機関同士のつながりのなかで、一人の患者さんをどう受けとめ、次へつないでいくか。
その道筋を整えることが、限られた医療を支えるうえで欠かせないと考えるようになりました。
いま当院が地域でCTを分かち合おうとしているのも、もとをたどれば、このときの気づきにつながっています。
―その思いが具体的になった出来事はありましたか。
榎本：2016年の熊本地震で、災害医療の派遣に加わったときのことです。
電気の通じている場所でも、被災地の状況を共有する手段は、ホワイトボードに付箋を貼っていくやり方でした。
どこのインフラが復旧したか、どの道が通れるか。
高度な専門知識を持つ人たちが集まっていながら、肝心の情報のやり取りは、なお手作業に頼っていたのです。
もっと整った形で共有できるはずだと感じました。
その実感が、医療の現場に情報技術を持ち込みたいという思いを、確かなものにしていきました。
これからの20年と、2院目の構想
―テクノロジーを軸とした診療を続けてこられて、今後どのような展望を描いていらっしゃいますか。
榎本：これから20年ほどの間に、テクノロジーを基盤としたクリニックが、医療の主流になっていくと考えています。
そうした流れのなかで、当院もしっかりと存在感を持てる場所でありたいと思っています。
技術なのか、規模なのか、関わる人の数なのか、何を強みとして打ち出していくかはまだ定めていませんが、テクノロジーを土台とした医療のかたちを、地域から築いていきたいと考えています。
―2院目のクリニックの計画も進んでいるとうかがいました。
榎本：2027年の春に、北上市の駅前で、2院目のクリニックを開く予定です（※4）。
駅前の再開発にあわせた計画で、皮膚科と精神科を中心に据えます。
あわせて、地方でのオンライン診療にも取り組みたいと考えています。
医師が遠隔から診療に加わる形が、地方で成り立つのかどうかを確かめる試みです。
精神科は、紹介状を持っていても受診の枠が空いていないほど、地域で必要とされています。
込み入った検査が必要になれば、この腎クリニックで引き受ける。
2つの拠点を結びながら、地域で受けられる医療の幅を広げていきたいと考えています。
―最後に、受診を迷っている地域の方へ、メッセージをお願いします。
榎本：体に不調を感じても、どこを受診すればよいかわからず、そのままにしてしまう方は少なくありません。
当院は、そうした「どこへ行けばよいかわからない」という段階の不調を、まず受けとめる場でありたいと考えています。
ここで対応できることは対応し、別の医療機関のほうが適していれば、ふさわしい場所へおつなぎします。
気にかかることがあれば、どうか気がねなく足を運んでいただきたいと思っています。
※4：2026年6月インタビュー時点、きたかみ腎クリニック調べ
榎本医師の語りを通して見えてきたのは、クリニックを自分一人の城として閉じない、という一貫した姿勢だった。
医師として現場に立ち、ITの事業を起こし、医療法人の経営にも携わる。
その歩みのなかで榎本医師がたどり着いたのは、一つのクリニックを到達点とするのではなく、テクノロジーを土台としたクリニックを地域へ広げていくという発想だった。
高額なCTを自院だけのものとせず、近隣のクリニックと分かち合う「画診共同」の構想も、書類や検査データの確認を仕組みに委ねる日々の実装も、根は同じところにある。
医師でなければできないことに力を注ぎ、それ以外は仕組みと地域に開いていく。
そうした考え方が、診療のすみずみまで通っていた。
その根にあるのは、与える側でありたいという思いである。
得をするのも、損をするのも与える人だと知りながら、なお榎本医師は囲い込まない道を選ぶ。
一院だけが大きく潤うのではなく、地域に加わったクリニックがそれぞれ立ち行く。
その形が広がっていくことのほうに、価値を見いだしているのだろう。
地域で、一つの総合的な診療体制をつくる。
住む場所によって受けられる医療に差が生まれるなかで、限られた医師と設備をどう地域で支え合うのかは、これからの医療に共通する問いでもある。
テクノロジーを軸にその問いへ向き合う榎本医師の取り組みは、北上という土地から、地域医療の一つのかたちを描き出していくのかもしれない。
きたかみ腎クリニックについて
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| クリニック名 | きたかみ腎クリニック |
| 院長・理事長 | 榎本 純也（えのもと じゅんや） |
| クリニック紹介 | 腎臓内科・泌尿器科を軸に、透析医療、生活習慣病や一般内科の診療、さらに通院が難しい方への訪問診療までを一貫して担うクリニック。2024年に現院長が承継して以降、テクノロジーを基盤とした診療体制づくりを進め、検査設備を近隣の医療機関と共同で活用する取り組みなど、地域全体で支え合う医療のかたちを追求している。 |
| 所在地 |
〒024-0083 岩手県北上市柳原町4丁目15-9 |
| アクセス |
北上線 柳原駅 徒歩5分 東北本線、東北新幹線 北上駅 徒歩20分 |
| 電話番号 | 0197-61-5700 |
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月〜金 9:00〜12:00／14:00〜17:30 土 9:00〜12:00 休診：日・祝 |
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